人手不足が進むなか、若い世代の従業員確保は企業にとって喫緊の課題です。特に、これからを担う20代以下の Z 世代の採用に力を入れている企業も多いのではないでしょうか。

しかし平均年齢が60歳と言われる日本の経営者世代にとって、SNS が当然の環境で育ったデジタルネイティブの Z 世代がどのような職場に魅力を感じるかわからず、企業アピールや採用方法に迷う場合もあるでしょう。または、社会課題への意識が高い Z 世代にとって社の現状がどう見えるかと不安に感じる場合もあるかもしれません。

そこで参考になるのが、グローバルマーケティング企業 LEWIS が 実施した「Z 世代が働きたい職場」についての世界的な調査です。HeForShe（UN Women が立ち上げたジェンダー平等を推進するムーブメント）支援の一環として2021年に行われた同調査では、アメリカ、フランス、ドイツをはじめ、アジアからは中国、インド、シンガポールを含む全13か国の Z 世代から回答が寄せられました。今回はこの調査結果を参考にしながら、どの企業も実践できる Z 世代採用のポイントをご紹介します。

ポイント1： 社会課題に取り組む姿勢を明示（まだ実現できていなくても）

Z 世代が社会課題への意識が高いことはよく知られています。環境問題、ジェンダーや人種の平等、LGBTQ+ の権利など、Z 世代が関心を寄せるトピックは多岐にわたり、どれもあらゆる企業に関係のある内容です。一方で、受け入れる側は、そうした社会課題に十分に向き合えている企業ばかりではないでしょう。そうした企業は、実態を見せるのをためらったり、アピールが難しいと感じたりするかもしれません。

しかし、調査結果によると「多様性や持続可能性への取り組みが現時点で十分ではなくても、実現のためのプログラムがあればその職場で働く」と回答する Z 世代は41%にのぼります。つまり、すでに対応が十分な企業だけが選ばれるわけではなく、問われているのは改善へ向けた企業の姿勢なのです。社会課題との向き合い方を示すことはどの企業でもできるはず。それはビジネスそのものを改善する取り組みでもあります。

注力するテーマを絞って具体的に目標設定

とはいえ「いきなり全方位で改善を進めるのは現実的ではない」と感じる場合は、まず注力するテーマを選んでみましょう。ジェンダー平等や多様性の実現、ワークライフバランスなど、現時点での最重要課題に絞れば具体的に計画しやすくなるはずです。

なお、取り組みを明示したあとは実現に向けた行動ももちろん重要です。随時ウェブサイトで進捗を共有し成果を伝えれば、実現する力がある企業としての力強いメッセージになります。さらに企業にとって大切な成果の記録にもなり、取り組みへのモチベーションアップにもつながるでしょう。

ポイント2：Z 世代の20%超が個人事業主を志望。雇用形態より能力重視の採用にシフト

次に着目したいのが Z 世代の独立志向です。同調査では、希望する働き方に関する質問に退位して21%が個人事業主と回答しました。

SNS をはじめとするさまざまなテクノロジーの発展で、個人でお金を稼ぐ方法は大きく広がっています。そうした環境が当たり前のなかで育った若い世代にとっては組織への所属は仕事の必須条件ではなく、独立が自然な選択肢の1つなのかもしれません。

正社員にこだわらず、個人で活躍する Z 世代との協業を検討

そこで検討できるのは、雇用形態より能力を重視する、正社員にこだわらない Z 世代の採用です。たとえば副業ワーカーやフリーランスなど、個人で活躍する Z 世代の採用も検討すれば、対象の幅は大きく広がります。特定のスキルを求めているならプロジェクトごとの契約がぴったりかもしれませんし、長く一緒に働けるメンバーが必要なら長期契約を前提に探してみましょう。個人との協業はさまざまな形で実現できるため、活躍する優秀な Z 世代と働くための価値ある選択肢です。

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ポイント3：情報発信には Z 世代に届く SNS をしっかり活用

最後に触れたいのは、Z 世代にしっかりと届く方法での情報発信です。すでに知られているとおり、Z 世代にとって SNS を使った情報収集は当たり前。たとえば、同調査の「どの方法で社会問題について知るか」の質問に対する答えとして、もっとも多かったのは Youtube で51%、次いでテレビ（49%）、新聞（47%）、そのあとには Instagram（46%）、Facebook（42%）が続きます。レガシーメディアも上位にあるものの、Z 世代が情報収集するうえで SNS は当然の手段であるとわかります。

日本の就職活動においても状況は変わらず、Z 世代にとって情報収集のための SNS 使用は一般的なようです。ある調査結果によると「就職活動において SNS で情報収集する」との回答は約6割。また別の調査では、就活生の9割以上が「企業の SNS アカウントは必要」と回答しています。Z 世代にアプローチするには、上記の SNS に加えて X（旧 Twitter）や TikTok など、さまざまなプラットフォームを活用しない手はありません。

しかし上の世代にとってのハードルになるのが SNS の運用でしょう。SNS を普段から使い慣れている人でも、Z 世代の使い方となると一気にわからなくなる場合もあるでしょうし、自分で学ぶのは想像するだけで気が遠くなるかもしれません。

当事者の若手に任せて効果的な SNS 情報発信

そこで考えられるのは、Z 世代に情報発信を任せることです。就職活動で Z 世代が知りたいのは、社内の雰囲気や1日の仕事の流れなど、ありのままの企業の姿です。それを魅力的なコンテンツとして発信するうえで、当事者の視点が大いに役立つでしょう。

現在の従業員のなかに Z 世代がいるなら、効果的な SNS 活用のためにプロジェクトのリーダーを任せるのも選択肢の1つです。また SNS のトレンドや Z 世代の考え方を、若手社員にリバースメンターとして教えてもらうのもいいでしょう。社内に適当な人がいない場合は、ポイントの2つ目で紹介したように、外部から Z 世代のスペシャリストを迎えるのも一案です。

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Z 世代採用の取り組みは企業の進化も後押し

挙げてきた3つのポイントを振り返ると、まず社会課題への姿勢を見直し、次に採用対象の幅を広げ、最後に情報発信力を上げる、つまり変化する社会のなかでそもそも企業に迫られている課題でもあります。Z 世代採用の取り組みは、ビジネスのあり方を改善し、企業の進化を後押しするものでもあるのです。

この3つのポイントを追いながら、取り組みの具体案が浮かんだり、逆に疑問が湧いたりしたら、社内外の Z 世代と直接コミュニケーションをとり話し合ってみましょう。現実の声に耳を傾けることで、それぞれの状況に合った Z 世代採用の取り組みが具体的になっていくはずです。

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